子どもが生まれたあとに分かった発達障害、うつ病、休職……。ASD（自閉スペクトラム症）・ADHD（注意欠如・多動症）の当事者でライターの遠藤光太さん（31）は、紆余曲折ありながらも子育てを楽しみ、主体的に担ってきました。自身が発達障害であることが判明した遠藤さんは、娘が3歳のころ、障害者として新しい仕事をスタートしました。小学生の娘、妻との7年間を振り返る連載9回目です。（全18回） 【マンガ】人に会うと疲れる、突然落ち込む…生きづらさ「あるある」に共感の声
就活通じて進んだ自己理解
障害者雇用での就職活動は、僕にとって転機になりました。社会人4年目にして初めて、自分の発達特性を理解した状態で、職業選択ができたのです。 障害者雇用とは、通称「障害者雇用促進法」に基づいて、企業が障害のある社員を雇い入れる義務を持つ制度です。2021年4月現在、民間企業は全社員のうち2.3%以上の障害者を雇用する義務があります。障害者とは主に障害者手帳や療育手帳の所持者のことで、僕は精神障害者保健福祉手帳を取得していました。 障害者に対して企業は「合理的配慮（さまざまなバリアを取り除くための対応）」の提供義務がありますが、自ら障害を説明して入社することによって、配慮を受けやすくなるメリットがあります。 苦手なことを整理し、企業の方々に伝えていくプロセスは、非常に深い学びとなる体験でした。 過去を振り返り、「特性が影響してうまくいかなかった部分はどこなのか」「どう対処すれば組織の一員として力になれるか」を考え、履歴書や面接で真摯に伝えていきました。選考に落ちてショックを受けることも多々ありましたが、立ち向かうべき「敵」がわからなかったかつての自分と比べれば、自己理解が進んでいく喜びのほうが勝っていました。 ある企業の面接担当者から「第二の人生という感じなんですね」と言われたのは、まったくもってその通りでした。発達障害が発覚し、自己理解した上で、初めて現実的で持続可能な働き方を見いだすことができたのです。
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